
巡視船「いず(2代)(PL-31)」

巡視船「いず(PLH-31)」は、海上保安庁が災害対応を重視して建造した3,500トン型巡視船。阪神・淡路大震災の教訓をもとに、1997年に竣工し、第三管区の横浜海上保安部に配属された。大規模災害時には現地の指揮所や救援拠点として運用されることを想定し、通信指揮設備、医療設備、宿泊機能、物資輸送機能などが拡充されている。
全長は110.4メートル、総トン数は約3,768トンで、バウスラスターと可変ピッチ・プロペラにより精密な操船が可能。ブリッジ付近には操縦・航空・通信などの各機能を一体化した区画が設けられている。医務室には手術台2基やX線設備も備えられ、応急手術にも対応可能。
また「潜水指定船」として、潜水士のほか、ROV(遠隔操作無人潜水機)や海底地形探査用ソナーなどを搭載。災害時や海難事故の際には、捜索救難活動にも使用されている。ROVは水深200メートルまで対応可能で、九州南西海域工作船事件でも用いられた。

巡視船「いず(PLH-31)」は、海上保安庁が災害対応を重視して建造した3,500トン型巡視船。阪神・淡路大震災の教訓をもとに、1997年に竣工し、第三管区の横浜海上保安部に配属された。大規模災害時には現地の指揮所や救援拠点として運用されることを想定し、通信指揮設備、医療設備、宿泊機能、物資輸送機能などが拡充されている。
全長は110.4メートル、総トン数は約3,768トンで、バウスラスターと可変ピッチ・プロペラにより精密な操船が可能。ブリッジ付近には操縦・航空・通信などの各機能を一体化した区画が設けられている。医務室には手術台2基やX線設備も備えられ、応急手術にも対応可能。
また「潜水指定船」として、潜水士のほか、ROV(遠隔操作無人潜水機)や海底地形探査用ソナーなどを搭載。災害時や海難事故の際には、捜索救難活動にも使用されている。ROVは水深200メートルまで対応可能で、九州南西海域工作船事件でも用いられた。








