今治造船やJMU、大島造船所、名村造船所グループなど造船各社、令和8年熊本地震で各1,000万円を寄付　被災地の復旧・復興を支援

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今治造船、ジャパン マリンユナイテッド(JMU)、大島造船所、名村造船所グループなど造船各社は、令和8年熊本地震の被災者支援や被災地の復旧・復興に向け、それぞれ1,000万円の義援金などを寄付、または拠出する方針を発表した。

今治造船は2026年8月10日(月)、被災者の救済や早期復旧に役立ててもらうため、「熊本地震愛媛県義援金」と日本赤十字社の活動資金として、計1,000万円を寄付した。

ジャパン マリンユナイテッドは8月7日(金)、被災者支援と被災地の復興に役立ててもらうため、熊本県に義援金1,000万円を寄付した。

大島造船所は、日本赤十字社長崎県支部を通じて1,000万円の義援金を寄付。8月7日(金)には、同社を訪れた日本赤十字社長崎県支部の田中紀久美事務局長に、同社の椎葉邦男代表取締役副社長から目録が手渡された。

名村造船所グループは8月7日(金)、被災者への支援と被災地の復旧・復興に役立ててもらうため、総額1,000万円の義援金を拠出する方針を決定した。拠出企業は、名村造船所、函館どつく、佐世保重工業、名和産業、玄海テック、名村情報システム、名村マリン、名村エンジニアリング、伊万里鉄鋼センターの9社となる。